電気自動車(EV)などの電動車向け電池をめぐる競争が激しくなっている。トヨタ自動車は車載電池の増産や研究開発のため、2030年までに1兆5千億円を投資すると7日に発表した。脱炭素の世界的な流れを受けて、大手メーカーは電動車の性能や価格を左右する電池に力を入れる。

 トヨタの技術部門トップの前田昌彦・執行役員は7日の説明会で、急速な普及が見込まれる電気自動車(EV)について「供給体制の構築が重要で、EV普及が予想以上に早い場合も電池を準備していく」と語った。

 電池の増産に向けた具体的な工場の増設などは明らかにしなかったが、投資額1兆5千億円のうち1兆円は生産体制の構築などにまわすという。EV向け電池の生産ラインを、25年までに10本ほど新たにつくる。その後も30年までに、年間10本以上のペースで整備していく構想だ。

 研究開発では、安全性が高く電気を多く蓄えられる「全固体電池」の20年代前半の実用化をめざす。

 電動車のなかでも主力になりそうなEVには、エンジン併用のハイブリッド車(HV)よりもたくさんの電池を積む必要がある。現状はEVをつくるコストの3割以上を電池が占めるとされる。トヨタはコスト削減を進め、価格競争力を高める方針だ。外部の電池メーカーとも柔軟に提携し、必要量を確保していく。

 トヨタは車載電池で世界最大…

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